関東大震災から100年が過ぎました。その間、私たちは阪神淡路大震災や東日本大震災、熊本地震など大きな地震を経験してきました。そのためこれから暮らす家選びにおいては、「何よりも耐震性を重視したい」と考える人も多いのではないでしょうか。
とくに中古住宅においては、「新耐震基準」をクリアしているかどうかが重要になります。この記事では、新耐震基準はいつから適用されているのかや旧耐震基準との違い、耐震等級との関係性、耐震性が高い家で暮らすためにできる工夫などを、住まいのアトリエ 井上一級建築士事務所の井上恵子さんに伺い解説します。
新耐震基準とは? いつから適用されているの?
まずは、新耐震基準とは何なのか、いつから適用されているのかなどを確認しましょう。
新耐震基準とは
新耐震基準とは、1981(昭和56)年6月1日に施行された耐震基準を指します。
「そもそも耐震基準は、1950年に建築基準法が制定されたときに、建物の耐震性について初めて定められた基準です。その後は大震災を経るごとに改正され続けており、とくに1981年5月31日までに建築確認申請を受けた建物は『旧耐震基準』、翌日以降は『新耐震基準』が適用され、明確に区別されています」(井上さん/以下同)
新耐震基準と旧耐震基準の違いとは
「新耐震基準と旧耐震基準のもっとも大きな違いは、震度6以上の地震に対する規定の有無です。新耐震基準は、旧耐震基準では定められていなかった震度6~7程度の地震でも建物が崩れ落ちないような設計が求められます。
ただしそもそも耐震基準は『命を守るための最低限度の基準』であり、建物がまったく損壊しないことを想定しているわけではありません」
新耐震基準かどうかの確認方法は? これから建てる家はすべて新耐震基準
家を新築するときには、最新の建築基準法に沿う必要があります。そのためこれから家を建てる場合は、すべて新耐震基準を満たすことになります。このことから、新耐震基準かどうかが問題になるのは、主に中古住宅を購入するときです。
中古住宅を選ぶなら
「近年震度6を超える大きな地震が増えています。今後も予見されていることを考えると、中古住宅を選ぶときには新耐震基準の家か、もし旧耐震時代の家でも耐震診断を受けて必要な耐震補強を済ませた物件を選ぶようにしてください。
なお木造住宅に関しては、2000年にも大きな基準変更がありました。そのため木造の中古住宅を購入するのであれば、2000年以降に建てられた家を選ぶとより安心です。」
対応している耐震基準の調べ方
旧耐震基準で建てられた家を購入する場合、不動産会社は耐震診断の記録の有無などについて調査・説明の義務があります。そのため旧耐震基準と新耐震基準のどちらで建てられているかについては不動産会社が必ず把握しているので、担当者に確認するとよいでしょう。
耐震等級と新耐震基準の関係は?
耐震等級とは、2000年4月1日に施行された品確法(住宅の品質確保の促進等に関する法律)が定める「住宅性能表示制度」に基づく耐震性を示す指標です。
「耐震等級は1級から3級の3段階に分かれています。耐震等級1の家は建築基準法が定める基準を満たす耐震性を有しており、等級が高くなるほど耐震性も高まります」
耐震性が高い家で暮らすためにできる工夫は?
家の購入を検討するに際し「できるだけ耐震性が高い家で暮らしたい」と考えるときには、どのような工夫ができるのでしょうか?
地震に強い土地を選ぶ
家の購入に際して耐震性を重視する場合、新築であっても中古住宅であっても、まずは地震に強い土地を選ぶことが重要です。いくら家自体の耐震性を高めても、その土地の地盤自体が地震に弱ければ、影響を受けざるを得ないためです。
「土地選びに際しては、ハザードマップを見ると『液状化しやすい』『地震の揺れが大きくなる』といったことが分かります。国土交通省のハザードマップと自治体が出しているハザードマップの両方を確認するとよいでしょう。あわせて水害や土砂災害などほかの自然災害の危険性についても調べ、危険度の高い土地は選ばないようにしましょう。
また、近辺のエリアを実際に自分の足で歩いてみて、電柱が傾いていないか、塀にヒビが入っていないかなどを確認することで、自分の土地を含む近辺エリアの地盤の強さを確認することができます」
ハザードマップについてもっと詳しく→ハザードマップポータルサイト
中古住宅購入よりも新築を検討する
耐震性をより重視するのであれば、中古住宅の購入ではなく新築を検討してはいかがでしょうか。家を新築するときにはその時点で最新の耐震基準に適合していることはもちろん、より高い耐震等級の家を建てることもできるからです。
「ただし家の耐震性は、地盤はもちろん施工の良し悪しによっても影響を受けます。新築住宅であってもきちんと施工されなければ、頑丈な土地にしっかり建てられきちんとメンテナンスされてきた中古住宅よりも耐震性が劣ることも考えられます。そのため施工会社選びは重要です」
耐震等級を上げる
新築住宅の耐震性を高めたい場合は、耐震等級を上げるのも方法の一つです。
「耐震等級1であっても、建築基準法が定める基準を満たす最低限度の耐震性を備えています。しかし建築基準法が定める耐震基準は命と財産を守る最低限の基準であり、大地震が発生したとき、崩れ落ちはしないものの大きなヒビが入ったり、家が傾く、など大きなダメージを受けその後住めなくなる可能性はあります。
命を守れても家が壊れて住めなくなっては困ると考えるのであれば、耐震等級をより高めること、もし可能であれば等級3程度の耐震性能を持つ家にすることをおすすめします」
免震・制振構造を導入している建築会社を選ぶ
「家の耐震性を重視する場合は、制振構造や免震構造などの導入も検討してみましょう。
耐震が壁や柱の補強などにより建物そのものを頑丈にするのに対し、制振構造はダンパーなどの揺れを吸収する装置を設置し振動を抑え、免震構造は建物と地面の間に免震装置を入れて家に振動を伝えないよう工夫します。
地震による損傷を受けない可能性が高くなるので、耐震に加え、制振構造や免震構造を扱っている建築会社も視野に入れてはいかがでしょうか。」
耐震性を重視! 最新の耐震基準で注文住宅を建てた先輩たちの実例を紹介
実際に耐震性を重視して建てられた家の実例を紹介します!
【Case1】耐震性はもちろんデザインも性能も妥協せず作り上げた新居
家計のことや子どもができたときなど将来を考え、家づくりへと動き出した愛知県のSさん夫妻。耐震性能が高く建築後の安心感がある会社に建築を依頼しました。太陽光発電に加え蓄電池も導入したので、停電時でも電気が使えます。壁紙はサンプルを100枚近く取り寄せ選ぶなど、耐震性だけでなくデザインにもこだわった住まいが完成し、心から満足しているそうです。
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将来をイメージしてつくり上げた、仕切りのない28畳のLDKが魅力の家
【Case2】この先起こり得る大きな地震に備え注文住宅を選択
当初は建売住宅やマンションも視野に入れていたものの、今後起こり得る大きな地震に備え『安心して住める耐震性能が高い家がいい』と注文住宅を選んだSさん夫妻。スーモカウンターから紹介された3社の中から、耐震ダンパーを取り入れている会社に建築を依頼しました。水まわりの使いやすさや収納の配置、家事動線などにこだわった家づくりに成功しています。
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ずっと家賃を支払い続けるよりも自分たちの家を持ちたくて
【Case3】耐震性を高めた家は断熱性と気密性も抜群
耐震性と住環境を優先して家づくりを進めた事例です。スーモカウンターで紹介された建築会社に横浜市内の土地をすすめられ購入。躯体には制振用ダンパーを設置し、耐震性を高めました。窓にはすべて3重サッシを採用したので、冬でも暖房なしで過ごせるほどに断熱性や気密性も抜群です。
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駅遠ながら住環境を優先。吹抜けのリビングを2歳の娘が干し芋を持って走り回る“圧迫感”がない家
【Case4】耐震性に信頼がおける建築会社で建てた耐震等級3の家
実家が木造だったため「木造の平屋で耐震性が高い家」を希望し建築会社を探したFさん夫妻。施工したすべての住宅の構造計算を行い、耐震等級3の家を建設可能な会社に建築を依頼しました。自分たちで描いたプランを建築士に見てもらい、耐震等級3に認定されるためのアドバイスをもらうなど、一緒に家づくりを進めたそうです。
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ヒノキの梁が清々しい、ロフト付きの平屋
【Case5】コストを抑えつつ地震に強い家を希望し建てた二世帯住宅
いつか親と暮らすために二世帯住宅を希望したNさん。玄関が別になった地震に強い二世帯住宅を、コストを抑えて建てたいとスーモカウンターで相談し、標準仕様が耐震等級3の建築会社を選びました。この会社は耐震性だけでなく、住宅性能や住宅設備についても標準仕様のレベルが高いのが特徴で、「いい工務店に出会えたことが、今の満足につながっている」そうです。
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駅から近い便利な家に友人たちを招いて一緒に料理とお酒を楽しめる暮らし
中古なら2000年以降の住宅、新築なら耐震等級3の家を検討しよう
最後にあらためて井上さんに、地震を想定した家選びについて伺いました。
「日本では南海トラフなど、今後大きな地震の襲来が高い確率で予見されています。より耐震性能が高い住まいを希望する場合は、施主の意向を反映しやすい注文住宅で新築すれば、地震やほかの災害に強い土地を選んだうえで耐震性にこだわった家づくりを行えます。その際、可能であるなら耐震等級はできるだけ3まで高めることを検討していただきたいと思います」
スーモカウンターに相談してみよう
「地震に強い土地選びからサポートしてもらえる建築会社は?」、「耐震等級3が標準仕様の工務店を知りたい」など、住まいづくりについて疑問や悩みがある人は、ぜひスーモカウンターに相談を。スーモカウンターでは、お客さまのご希望を伺ったうえで、かなえてくれそうな依頼先を提案、紹介します。
無料の個別相談のほか、「はじめての注文住宅講座」や「ハウスメーカー・工務店 選び方講座」など、家づくりの段取りや会社選びのポイントなどを学べる無料の家づくり講座も利用できます。ぜひお問い合わせください。
イラスト/村林タカノブ
住まいのアトリエ 井上一級建築士事務所 所長。一級建築士、インテリアプランナー。 大学非常勤講師として「住宅リフォーム計画」「キッチンデザイン論」を担当